投資を始めてから、一度も後悔したことがない人なんて、ほとんどいないのではないでしょうか。
投資を始めた当初と現在では価値観が変わることもありますし、勉強を重ねて知識が増えることで「この商品ではなく、あの商品を買っておけばよかった」と感じることもあるでしょう。
私自身もその一人です。
私の場合、配当金に魅力を感じて米国高配当ETFを購入したことがあります。
しかし、配当金は自動で再投資されず課税口座では受取時に税金も発生します。
そのため複利の効果がインデックスファンドよりも効きにくく、できるだけ早くFIRE達成を目指す私にとっては効率的ではないことに後になって気がつきました。
この度、手持ちのETFの一部を売却し、その資金でS&P500のインデックスファンドを買い増しました。
売却そのものに後悔はありませんが、振り返ってみると「もう少しうまくやれたな」と感じる点もありました。
今回は、私自身がETFを売却するにあたって真剣に検討したことや、実際に売却してみて気づいた改善点をもとに、
ポートフォリオを変更したいときに既存の商品を売却し、別の商品へ乗り換えるおすすめのタイミングと方法について解説します。
ポートフォリオ変更は年始がおすすめ
私がおすすめする売却・購入のタイミングは年始です。
理由は、新NISAの年間240万円の成長投資枠が毎年1月にリセットされるためです。
投資の基本は、非課税メリットのあるNISA枠を優先的に活用することです。
同じ商品を保有する場合でも、特定口座よりNISA口座で保有した方が将来の運用益に税金がかからないというメリットがあります。
できるだけ早い時期にNISA枠を埋める方が、非課税で運用できる期間を長く確保できるため、将来的に非課税で受け取れる利益を最大化しやすくなります。
節税効果の最大化ですね。
例えば、年初に240万円を一括投資した場合と、毎月20万円ずつ積み立てた場合では、前者の方がより長期間市場に資金を置けるため、期待リターンは高くなる傾向があります。
これがポートフォリオ変更を行う場合に、年始に保有商品を売却し、その資金でNISA成長投資枠を埋めるべき理由です。
売却資金をNISAへ移し替える方法
例えば240万円以上の商品を保有している場合は、一度に全額を売却する必要はありません。
例えば500万円分保有している場合であれば、その年の成長投資枠である240万円分だけ売却し、その資金をNISAへ移す方法もあります。
残りの分は翌年の年始に売却・購入することで再度、成長投資枠を活用することができます。
また、生活防衛資金とは別に十分な現金を保有している場合は、売却代金の入金を待たずに先にNISA枠で購入することをおすすめします。
売却代金の入金を待っている間も市場は動き続けます。
もしその間に相場が上昇すると、同じ資金でも購入できる口数が減ってしまうため、売却から再投資までのタイムラグはできるだけ小さくしたいところです。
また商品を移し替える際は、売却によって発生する税金を理由に投資額を減らさないことが重要です。
売却時の評価額と同額をNISA成長投資枠で購入し、税金分は別途現金で負担するべきです。
せっかくの非課税枠ですので、できるだけ多くの資金をNISA口座へ移す方が将来的な節税効果を高めやすくなります。
売却時の税金はどう考えるべきか
株式やETFを売却すると、利益に対して20.315％の税金が発生します。
この税負担が気になり、売却をためらう人も多いと思います。
かくいう私自身も以前はそうでした。
しかし、FIRE後に資産を取り崩して生活する予定であれば、いずれは株やETFを売却し税金を払うタイミングが訪れます。
そう考えると、重要なのは「税金を払うかどうか」ではなく、「将来の運用益をどこで非課税化できるか」です。
現在保有している商品が自分の投資方針に合っていないのであれば、早めに売却してNISA枠へ移し替えた方が、将来のより多くの資金を非課税で運用できる可能性が高まります。
また、将来的な税制変更によって税率が上昇する可能性も否定できません。
必要以上に税金を恐れて投資方針の見直しを先送りにするべきではない、と私は考えています。
まとめ：迷っているなら年始のNISA枠を活用しよう
投資方針が変わったり、自分に合わない商品を保有していると感じたりした場合は、年始のNISA成長投資枠を活用したポートフォリオ変更を検討してみましょう。
大切なのは、過去の判断を悔やむことではなく、現在の自分にとって最適な資産配分へ修正することです。
せっかくの年間240万円の非課税枠です。
思い立ったタイミングで投資方針を見直し、本当に保有したい商品へ資金を移していきましょう。
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